デルの考える働き⽅改⾰をもっと詳しく知るには。

日経BP社の許可により、2017年7月5日~ 2017年8月1日掲載 の 日経ビジネスオンライン Special を再構成したものです

経営者・管理者都合の「働き方改革」が不機嫌な従業員を増やす理由とは?

「働き方改革」に潜む、デバイス一律配布の落とし穴

「働き方改革」を進めているのに、現場では不機嫌な従業員が増えていく——。働き方改革が注目されるなか、様々な企業が取り組みを推進しているが、失敗するケースも少なくない。その理由の1つは、現場の従業員のことをきちんと考えたプロジェクトではなく、経営側、管理側の“押しつけ”になってしまっているからだ。

働き方改革の名のもとに、営業部門にタブレット端末を一斉導入するといったケースはその代表例だ。現場からは「タブレットを配布されたけど、Excel作業するには不向きだし、これなら自分のスマホで十分なんだよな」といった不満の声が漏れてくる。

その結果、外出先でのメール確認やスケジュール管理、電子カタログによるプレゼンテーションといった限定的な利用にとどまってしまい、ひどい場合はデスクの引き出しの中に入れっぱなしで使用していないというケースもある。これでは働き方が変わるわけがない。

モバイル用のデバイスさえ渡しておけば、従業員は喜んでそれを使って、おのずとワークスタイル変革が進んでいくだろう——。そうした考えがそもそもの間違いなのである。「従業員」と一口にいっても、内勤、外勤、クリエイティブ、在宅など、実は多くの“タイプ”が存在する。それでは、不機嫌な従業員を減らし、働き方改革を成功させるために、企業はどうすればよいのだろうか。

(取材・監修:日経BPイノベーションICT研究所 上席研究員 星野 友彦)
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